スポーツクラブで筋力アップ
今、スポーツクラブに通おうと思っている。というか、スポーツクラブに通うか迷っているという方が合っているか。実は、一ヶ月ほど前に膝を痛めた。自分の筋力を過信して、準備運動もせずに10キロのウォーキングをしたのだ。その結果、筋肉が張って膝痛になった。まわりの皆に運動不足だと言われた。だから、スポーツクラブにでも通ってみようと思ったのだ。
ジュニアのサッカーチームではサッカーユニフォームを使い回しするところが多いのではないでしょうか。小学生は体の成長もまばらな上、六年生が11人そろわずに下級生からスタメンをかき集めることも多いでしょう。当然サイズはバラバラ。そこで、背番号を自由に付け替えられる、サッカーユニフォームがあればいいと以前から感じていました。スタメンの子供たちがサイズがバラバラでも、若い背番号を付け替えられるようにしておけば、使い回しが可能で、子供たち自身もレギュラーの自信を持ち楽しんでサッカーができるのではないでしょうか。そんなことを思う母のきもちです。
【ニューヨーク時事】週末17日のニューヨーク外国為替市場の円相場は、対ギリシャ追加支援についての合意期待を追い風としたユーロ高・ドル安を眺めて、1ドル＝80円近辺に上伸した。午後5時現在は79円99銭〜80円09銭と、前日同時刻比59銭の円高・ドル安。
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［リスボン １７日 ロイター］ ポルトガルのコエリョ次期首相は１７日、新内閣の閣僚名簿をシルバ大統領に提出した。新財務相にエコノミストのビクトル・ガスパール氏が就任する。
次期首相は記者団に「新内閣の閣僚名簿を大統領に正式に提出した」と語った。
大統領府がウェブサイト上に公開した閣僚名簿によると、ポルトガル中銀顧問でエコノミストのガスパール氏が財務相として入閣。全体の閣僚数は従来の１６から１１にスリム化された。
新内閣は２１日発足する。
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［ヘルシンキ １７日 ロイター］ フィンランド第２党の社会民主党党首、ユッタ・ユルピライネン氏は１７日、次期政権が、債務問題を抱える国への追加支援に参加する条件として、支援への保証を求める方針を示した。
ユルピライネン氏は記者団に対し「これまでの立場からより厳しい方向に一歩踏み出した格好だ」と語った。
カタイネン次期首相（国民連合党首）によると、社会民主党は、次期政権で財務相や外相などの要職を割り当てられる。
同党は伝統的に欧州連合（ＥＵ）支持派だが、支援計画への参加については、条件を求めていく立場を示していた。
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2011年6月16日、米国のイリアナ・ロス=レイティネン下院外交委員長は「なぜ台湾が重要なのか」をテーマに開かれた公聴会で、台湾との関係強化を求めた。米ボイス・オブ・アメリカの中国語版ウェブサイトが伝えた。
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レイティネン委員長は、「1979年に制定された米国の『台湾関係法』（TRA）は台湾民主の完全性を保つためのもの。台湾の民主は中国人民の希望だ」とした上で、政権奪取のための武力行使を肯定した毛沢東の言葉「銃口から政権が生まれる」をいまだに信じている中国政府に対し、「投票箱は銃口より強い」と反論した。
また、最近のワシントンでは中国の台頭という現実を直視し、台湾との関係を断つべきとする新たな空気が出始めているとの懸念を示した上で、「台湾にF−16C/D戦闘機を売却し、台湾の防衛力を強め、台湾の安全を確保すべき」と強調、台湾に防衛用として武器を売却すると定めた台湾関係法の徹底を求めた。（翻訳・編集/NN）
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【ニューヨーク聯合ニュース】国連安全保障理事会は17日に会合し、潘基文（パン・ギムン）事務総長の2期目続投を推薦する決議を採択した。21日に開催される国連総会で、正式に任命される見通しだ。
潘事務総長は6日の会見で続投への意思を正式に表明した。ほかに立候補者もなく、常任理事5カ国を含む全加盟国の幅広い支持を受けており、再選は確定とみられてきた。
総会で任命を受けた潘事務総長は、来年1月1日から5年の新たな任期をスタートすることになる。
mazi38@yna.co.kr
【ワシントン＝佐々木類】米上院軍事委員会は１７日、２０１２会計年度（１１年１０月〜１２年９月）の国防権限法案を公表した。法案は、１２会計年度の国防予算の大枠を決める国防権限法案に、沖縄県名護市辺野古沖への移設が決まっている米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の嘉手納統合を検討するよう国防総省に求める内容を盛り込んだ。
在沖縄海兵隊グアム移転費については、オバマ政権が求めた施設整備費１億５６００万ドル（約１２０億円）を全額認めず、普天間移設問題で目に見える進展を示さなければ今後も移転費を認めないとした。
海兵隊のグアム移転については、前提となる普天間飛行場の辺野古沖への移転計画に地元沖縄が反対しており、先行きが見えない状態となっている。
今回の方針は、上院軍事委として同計画の見直しを米政府に強く迫ることを意味しており、計画実現の可能性はさらに不透明感を増している。
国防権限法案は上下両院の軍事、歳出の４委員会で協議して決まる。上院のダニエル・イノウエ歳出委員長と下院の両委員会は、日米両政府が合意した現行計画を支持しており、米議会の方針決定まで曲折がありそうだ。
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